株式会社 津幡石油        (tsubata sekiyu)

石川県津幡町のガソリンスタンド レンタカー・コーティング・タイヤ保管・車検・各油種の配達もOK!

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Ken's pedia

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月14日

    次のコロナ毒投げは中国次第




    WHOで緊急事態対応の統括者マイケル・ライアン氏が13日、新型コロナウイルス感染症について「新たな風土病となり、ウイルスが消え去ることはないかも知れない。」とし、根絶できずに長年に渡り対応しなければならない疫病だと言及した。第二波、第三波が来ることを想定しなさいという言質の裏には中国共産党を意識した迎合サインに他ならない。中共指導者の思惑でいつでも投下できるウイルスを使った覇権奪還は彼らのお墨付きを得たことで次を落としやすくなった。日本を含めた世界はこの後にやって来る中国人手榴弾(インバウンド)をまともに受けてはいけない。こんな話をすると「経済を破綻させる気なのか?」と叱られそうだが、元々日本政府の観光立国四千万人政策に観光業が<おんぶに抱っこ>しすぎたことが現在の悲劇を生んでいる訳でここは冷静に見たい。銭ゲバのような商売に警鐘を鳴らすことは第二波襲来のためにも必要ではないか。(銭ゲバとは:金のためなら何でもする人のことを言う。ジョージ秋山原作の銭ゲバは1970年少年サンデーに連載された。)https://www.nicovideo.jp/watch/sm6014701

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  • 公開日:
    2020年05月13日

    解除地域に石川入る?

    緊急事態宣言の解除が明日政府から発表されるが、特定警戒地域以外の34県はほぼ間違いないところ。それよりも13都道府県から解除される地域が上記の目安にどこまでハマっているかに注目が集まる。見る限り全てクリアしている自治体は現時点で存在しないようだが、状態的には5府県かと思われる解除地域も慎重な取り組みを継続してほしい。市民に対して透明性のある情報を開示してコロナ対策を戦略的に説明するリーダーの顔が見えてこないのは良くない。立憲民主党の福山哲郎議員、国民を敵に回した瞬間の質問動画。https://www.youtube.com/watch?v=_8NksgWpdw0

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月12日

    左派的思想


    検察庁改正法に反対する日本の一部の人間たちはPCR検査をどんどんやれという勢力と似ている。「日本の恥」だと公言する山梨大学長の日本のコロナ対策を非難する意味は理解できないし、冒頭の検察庁改正法案は検察の権力を削がせようとする政府による検察監視が正しい認識だ。メディアや芸能人、野党の〇〇人たちがどんなに抗議しようとも衆参両院で可決されることは民主主義の自明。TVや芸能人たちの日和見的抗議は民衆の敵になるだけではないか。https://www.youtube.com/watch?v=si5b0UjvuKw

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月12日

    11日現在の全国倒産件数




    業種別では宿泊業が29件で最多。観光地の温泉旅館や都心のホテルなどが中心でインバウンド消失(もう戻らない)や国内旅行、出張自粛(リモートで解決)によるキャンセルが打撃になっている。次いで来店客の減少と緊急事態宣言で臨時休業が広がる飲食業界が19件、アパレル関連が13件など「B to C」関連の経営破綻が上位に来る。ライフライン業界に関して言うとスティホームによる自粛効果を得ている電気ガス水道関連はこの後も高収益を維持するが、同じエネルギーでもガソリン、灯油、重油(灯油は民生暖房利用、重油はホテルや温泉等の事業者利用)などは自粛が裏目に出るものの軽油のみ物流の好影響で堅調だ。信用調査会社がこの先の展望としてアパレルや小売業などを中心にした更なる倒産を予言したが、六月を越せないとする彼らの見解に果たして光明は見出せるだろうか...。

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月11日

    シャーマンな芸能人唆される




    「検察庁法改正案に抗議します」。この法案を一体どれだけの人が知っているだろうか。コロナ禍で逸らされていたことが今大きな問題になろうとしているが、その実は検察庁法の改正ではなく国家公務員法の改正になる問題で一般公務員と検事長の立場的解釈論がポイントになる。左派メディアが芸能界を味方につけてこの法案に激しく抗議しているが、芸能界の人間達に検察法や国家公務員法を理解している者など皆無に近いと思う。もしいるのならSNSなどの小賢しい手を使わないで堂々とメディア上で根拠建てた訴えをするがいい。最大手のプロダクションとメディアの超壮大なコラボは自粛を継続させる政府への逆恨みと見た。『女優、小泉今日子さん(54)が10日、ツイッターを更新し、検察官の定年延長を可能にする検察庁法改正案への抗議を繰り返した。「#検察庁法改正案に抗議します」と#を付けたツィートを連続で投稿。ネット上で同じ投稿が芸能人を中心に100万件を超えた。』(シャーマンとは:神や精霊から能力を得て託宣、予言などを行う呪術宗教的職能者のことをいう。役割を果たす際にトランス状態になることが多い。)抗議に政府コメントせず。https://www.youtube.com/watch?v=egWPaxMRjT4

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月08日

    PCR真理教?


    面白がられるようではお役御免です。https://yoshinori-kobayashi.com/20305/


  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月08日

    CT数は世界一

    日本のCT台数が世界一であることを知っているだろうか。47都道県の大学病院やクリニックに置かれているCTで新型コロナウイルス肺炎を合理的に発見できることをもっと喧伝してもいいのではないか。PCR検査とCT検査を併用することで確度の高い治療ができると指摘されていたのは一か月以上も前のことである。地上波と一部のBSでは何故PCRの検査数が少ないのかをいまだに問うているが、抗体抗原検査も含めた総合的診療が必要ではないか。フェーズ(局面)は日々変わる。

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月08日

    Cash is King




    日本の株価を見てて思うことがある。新型コロナウイルスが日本にも流行し始めた今年の3月、株価は1万6千円台まで下落したが、その後持ち直して1万9千円台を保ちながら今月に入ると2万円台の高値を確保した。俯瞰で見ると実体経済と株価が何らリンクしていないことが理解できてしまうわけだが、ロイターは「コロナに関係なく需要が見込める半導体や電子部品関連が買われている。」と報じた。私的には「外国の投資家がその大半を買い支えている。」ことも付け加えてほしい。しかし何といっても問題視したいのは金融危機が理由だったリーマンショックに比較して、新型コロナウイルスが人間の営みを崩壊せしめる<最大の敵>であるにもかかわらず株価はリーマン時よりも落ち込んでいないことだ。米国の天才投資家ジムロジャースのいう投資の原則は「安く買って高く売る。」と言うシンプルな手法で有名だが、彼がこのコロナ禍で指摘するのは「一番やられたものを買うべきだ。現時点では航空会社が一番だろう。他ではレストランやホテル、観光業、海運も含めた運航関連会社が買いだ。」とインタビューで答えている。要は疫病で世界がパニックになっている時にチャンスがあるというが、その彼の一押しが日本の農業投資なのだという。有事の時は「キャッシュ・イズ・キング」と唱えるロジャース氏が事も無げに言うのは「有事に持つべき通貨は円でもフランでもない。米ドルが一番だ。」しかし所詮は富裕層の考える事、道楽に付き合える余裕など私にはないが、亡父の遺言「株には手を出すなよ。」の言葉が株価を見るたびに私の脳を小突いてくる。苦笑

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月07日

    サリンジャーな生活を考える




    大型連休が実質終了した。「スティホーム週間」と銘打った自粛の日々は国民が初めて味わう怒りと悲しみで終わったようだ。私はと言うと、さして困ることも辛いことも不都合なこともなかった。かれこれ10数年は続くサリンジャー的連休の過ごし方はほぼ家の手入れが主体で、例年行うのは家を囲うフェンスと玄関灯のペンキ塗りだが、今年はボイラーの表面を塗るのが追加された。さらには壁紙の張替えと草むしり&剪定、換気扇のフード交換をこの週末に予定している。新型コロナウイルスは子どもたちの希望と夢を失わせ、いつものことを普通にやれなくなった大人たちの狼狽は想像を超えた。だが、社会をリードする立場の者はいつも最悪のケースを想定して毅然と立ち向かわばければならない。世界はそんなに早くコロナが終息するとは考えなくなった。ここからが本当に未知の世界が来る。映画「ライ麦畑の反逆児 ひとりぼっちのサリンジャー」https://www.youtube.com/watch?v=gAUYWxvsavw

  • Ken's pedia
  • 公開日:
    2020年05月01日

    精神科医の心配事




    米国トランプ大統領が30日、新型コロナウイルス感染防止の行動指針を各州に委ねる声明をしたが、実際に31の州が外出規制措置を緩和して経済活動を再開するとCNNが報じた。国家の仕組みが日本と違うので何とも言えないが、暴動が起きそうな州(デモは起きている)の知事は真っ先に解除するだろう。日本も緊急事態宣言の延長が昨日発表されたが、5月6日に解除されるなどとは誰も思ってはいなかったはず。でも人間が生きていくうえで最も必要な<希望>や<生きがい>が日ごとに奪われ続ければ精神は確実に病んでいく。需要蒸発 倒産リスク。https://www.youtube.com/watch?v=E0B8hosrWmQ